マスコミ時評のページ
（その３）
「言いたい放題なら負けないぞ！」
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「便所の落書」第三弾です。 引用した新聞記事よりもコメントの方が長くなってきました。「あるある」を始めとするメディアの不正関係の記事が増え、突っ込み処も増えてきた結果でしょう。チェック機構のない垂れ流しや言いぱなしの無責任情報で、国全体が「乗り」や「雰囲気」で踊らさせられているのは本当に危険だと感じています。 |
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不二家のずさんな衛生管理を巡る報道で、ＴＢＳの朝の情報番組「みのもんたの朝ズバッ！」が伝えた内容に一部事実と異なる点があったとして、不二家側がＴＢＳに対し、調査を求める文書を送付していたことが２８日分かった。不祥事の原因究明のために不二家が設置した「信頼回復対策会議」（議長＝郷原信郎・桐蔭横浜大法科大学院教授）が明らかにした。問題となっているのは今年１月２２日の放送内容。同会議によると、番組では、平塚工場の元従業員と名乗る女性の証言を交え、賞味期限が切れたチョコレートを小売店から回収し、溶かして製造し直し、再出荷していたとの疑惑を報じた。この報道に対し、不二家側は、「溶かしたのは、製造工程で形が崩れたチョコレートで、賞味期限切れの商品を再利用した事実はない」と主張。ＴＢＳの取材に対しても同様の説明をしたが、聞き入れられなかったとしている。 （平成19年3月28日 読売新聞） (本間優太郎の考え） 「朝ズバッ」は出勤前の時計代わりに点けていることが多いが、みのさんの徹底した容赦のない攻（口）撃が売りの報道番組だ。少なくとも、さすがのTBSもバラエティ番組とは言わないだろう。バラエティ番組（＝お楽しみ番組）の「あるある大事典Ⅱ」の捏造に関しても散々毒づいていたのを記憶している。不二家の問題についても、本Webサイトのマスコミ時評２に載せたが、「不正行為までするような会社なら潰れてしまえ！」と確かに言っていた。 見事な正論、「消費者をだます悪党は俺が許さねぇ！」と啖呵を切る正義の味方、みのもんたさん、その言葉、そのままお返ししようではないか！この記事を読む限り、取材のミスではなく、不二家からの説明を無視し、よりセンセーショナルな内容にして垂れ流し、挙句の果てに「潰れてしまえ！」と公共の電波に乗せてしまったということになる。さすがの不二家も堪忍袋の緒が切れたとみえ猛抗議に及び、ことの詳細が週刊文春に素っ破抜かれてしまったというのが顛末のようだ。 反撃してこない役所を相手に好き放題に事実を誇張しても、相手はそれで潰れるわけでもなく、ジタバタと抗議して来るでもなく、「よくぞ言ってくれた！」と役人嫌いから喝采を浴びることができたが、今回は相手が悪かった。溺れている犬の頭を叩け！と在ることだけでなく無いことまで電波に乗せてしまい（しかも、意図的に）、窮鼠反って猫を咬んで来た。週刊誌も読んでみたが、みのさんは「取材は自分ではない」、と言い訳をしているようだが、いつもなら「当事者として、これで説明責任を果たしたといえますか？ねぇ皆さん！」といった調子でなで斬りにするんじゃないの？TBSはTBSで、「大筋では間違いない」って…違うだろう！報道番組として100%真実が求められてる自覚が無いことを思わず露呈してしまったようだ。 ブーメラン現象は民主党だけの十八番ではなかったようだ。今度は溺れた犬の立場で、一度、電波の力というものをジックリと身に沁みて味わってみてはどうだろうか？そして、自ら規範を示して、潰れて下さい…といっても潰れてくれないでしょう、絶対に！TBSにだって社員はいる、その家族はいる、組織を守らなくてはならない、その気持ちは、あなた方がこれまで散々潰れてしまえ、と言ってきた相手の気持ちなのだということを分かっているのか？しかも、捏造までして憎しみを駆り立ててきたことをどう思っているのか、是非とも聞いてみたいのだ…と締めくくった直ぐ後でこんな記事が配信されていた。 ＴＢＳ情報番組で法的措置も 不二家対策会議提言 ＴＢＳの情報番組「みのもんたの朝ズバッ！」が不二家の不祥事に関し一部不正確な内容の放送をした問題で、不二家が社外に設置した信頼回復対策会議（議長・郷原信郎桐蔭横浜大学法科大学院教授）は３０日、不二家に「ＴＢＳに徹底調査を求め、対応によっては損害賠償請求などを検討すべきだ」と提言した。同番組は１月２２日の放送で、神奈川県の平塚工場の元従業員とされる女性が証言し、店舗から賞味期限の切れたチョコレートを集め牛乳を混ぜて溶かし、日常的に新しい製品として出荷していた、などと報じた。みのさんも翌日の同番組で「廃業してもらいたい」などとコメントした。 ＴＢＳは、牛乳の混入は「不正確」で、「証言内容が１０年以上前のもので、日常的との表現は誤解を与えるものだった」と釈明。しかし、「根幹は根拠があった」としていた。対策会議は、不二家とＴＢＳとのやりとりの録音テープなどを公開。ＴＢＳの制作担当者が「うそだとか捏造（ねつぞう）だとか言われるのは心外なんですよ。複数の証言を取ったりしている。牛乳がミスだというのなら謝りますよ」などと声を荒らげたり、「（証言者は）かなり前の話なので明確には覚えてらっしゃらない」と釈明したりしている。 この日、不二家側は「当社が商品を店舗などから回収して再利用することはあり得ない」と説明。郷原議長は「ＴＢＳには誠実な対応はなかった」と話した。ＴＢＳは「主張は容認できない。会話の録音などを無断公表したことは道義やモラルにもとる行為で遺憾」とのコメントを発表した。 (2007/03/30 23:30 産経新聞) 「証言者は明確に覚えていらっしゃらない」というのにはあきれて物も言えない。こんないい加減な取材で、「潰れてしまえ！」とみのさんはテレビを観ていた何百万人に訴えかけたのだ。しかも録音テープを公表したのが道義にやモラルにもとる行為、という筋違いのことを問題とし本質をずらそうとしている。報道機関のルールを食品会社が守らなくてどうだというのか？自分たちの都合が良い方向に世の中が動く、いや、動かすことができるとの思い上がりから出た言葉以外の何物でもない。 「己ノ欲セザルトコロ他人ニ施スコト無カレ」これが結論だ。 |
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水野会長は「大人も含めインフルエンザと診断された患者のうちの５～１０％にこうした異常行動があるのではないか」と指摘した上で、「子供がインフルエンザにかかったら、タミフル服用の有無にかかわらず、子供と同じ部屋で寝るなど目を離さないようにしてほしい」と話している。 厚生労働省は、過去の副作用報告について、来月４日の医薬品等安全対策部会の調査会で検討する。 （平成19年3月29日 産経新聞） (本間優太郎の考え） いきなり妙な話をするが、しばらくお付き合い願いたい。難しい内容を分かり易く説明をするのは、難しい。ややこしい話の「枝葉」を落とし説明は「幹」に絞る、例え話により説明する、図表を使って説明する…とテクニックは色々ある。どの方法を使うかは、ケース・バイ・ケースで選択されるわけだが、一つ大切なことは、説明を聞く側は難しい内容を全て理解できる必要は無いが、説明を行う者はその内容や本質を理解しておく必要があるということだ。そうしないと、誤った理解を聞く側に植え付けてしまうことになる。どれが「枝葉」で、どこが「幹」なのか、説明する側が判断できないと、大切なことは伝わらない、どうでも良いことが過大に伝わってしまうことになりかねない。要は、難しい内容をできるだけ分かりやすく単純に説明しようとする者の頭の中までが単純であっては困ってしまうのだ。 さて、ようやく記事に辿り付いた。小児の異常行動とタミフルの関係はそんなに単純な話ではない。マスコミは、役人が下手を打つのを今か今かと待っているから、タミフル飲んだ、異常行動で死んだ、それ薬害だ、被害者は泣いている、責任とれ、裁判だ、勝訴だ、控訴だ、和解だ、大臣が土下座だ…と条件反射のようにストーリーを組立て、その線で記事を書き始める。悪徳役人の怠慢、それにより苦しむ民衆、何とも単純明快な分かりやすい世界なのだろう。最近のタミフルの記事を見ていて、ストーリーを薬害にどうしても結びつけたがっているように優太郎には感じられた。しかし、異常行動そのものがインフルエンザの症状としてあることが状況を非常に複雑にしている。つまり、その異常行動が、インフルエンザによるものかタミフルの副作用なのかを判断することはとても難しい問題なのだ。 薬に本当に効果があるかを判断するためには、（以前にもどこかで書いたが）GCPという科学に基づく国際的な手続きに則って治験を行うことが求められる。もちろん、製薬企業のイカサマを排除するという意味合いもあろうが、もう一方で病気は自然に治ってしまうこともあり、治ったのが薬のおかげか自然治癒なのかを判断するための科学的プロセスが必要となる。そこで、普通は薬を使った集団と使わなかった集団との比較を行うが、その際も両方の集団で病気の程度や男女、年齢など影響を与えそうな要因を揃えるとか、薬を処方する医師と、効果を判定する医師を分ける（新薬を使っているという先入観を排除する）、また薬を使わない場合も、使わなかったということが患者の心理に影響しないよう毒にも薬にもならない成分で作った「偽薬」を渡すとかし、その上で偶然性を排除できるだけの患者のデータを集め統計的に処理をすることが求められる。また、患者には以上のような治験に参加することについて十分に説明した上で、つまり場合によっては病気であるにも係らず偽薬をもらうこともありうるということも含め、同意を得なければならない。さらには、これらの計画書を作ったり、責任者を置いたりし、第三者を含む委員会で承認を受けたり…と数限りないプロセスを踏んで、ようやく薬の効果があるかどうかが判断されることになる。薬の効果とは、要は化学物質を投与したということと、人体に表れた状態との間に因果関係があるかどうかということであり、これを判断するというのは、結構大変なことだということだ。 ところで、薬の効果と副作用は見方によっては同じことだということをご理解いただけるであろうか。要は、薬の影響の内、役に立つことは「効果」で、役に立たない、あるいは害になることは「副作用」であって、薬という意志を持たない化学物質にしてみれば同じことなのである。因みに、ある種の花粉症の薬を飲むと副作用として眠くなるが、最近はこの眠気を催すという副作用を逆手にとり、これを効果にし睡眠改善薬として売っている。 ながながと書いてきたが、これでようやく結論に辿り着ける。つまり、ある事象が薬の副作用であると判断することは、薬の効果を判定することと同じ程度に困難だということが言いたいのだ。それは、具体の誰かや組織の怠慢が招くことではなく、人智の及ばぬ科学的、物理的、社会的に不可能な要因があるということである。安易な承認を行い販売されたので薬害が出た、もっと慎重に審査しろといった批判をマスコミは繰り返すが、一方で副作用は直ちに認め販売を差し止めろと騒ぐ。しかし、連中にはこれらが二律背反した要求だということを理解できていないのか、あるいは、気付いていても読者は役所の悪口を聞きたがっているのでご要望にお応えしようとしているのかどちらかであろうが、結局、批判のための批判でしかない。 しかも、タミフルについては、薬害として訴訟が起こっている、新型インフルエンザ対策として販売元が大儲けした、特許を持っている企業と米国高官がつながっている…と絶好の攻撃ネタに絡んでいる薬だ。理屈はどうあれ叩いておいて損は無い、といったところか？いや、マスコミが薬の効果判定や、副作用の考え方などを十分に理解できているとすればこのような深読みも可能だが、それは買被りというものかもしれない。しかし、この騒ぎの影響は今年の暮れから新年にかけて、大きく表面化する可能性があると優太郎は考えている。史上空前の中学校受験ブームということだが、12歳の子供がインフルエンザシーズンに受験をすることになるのだ。しかも、大学受験と違って中学校受験は、たった一度しかチャンスが無い試験だ、子供も親も必死である。無責任なマスコミは、インフルエンザなど安静にして水分を摂っていれば治る病気でタミフルなど必要ない（暗に、そんな薬を認可した国の責任や処方する医師、儲けた企業の責任を追及）と立派な正論をお吐きになっているが、中学校受験を数日後に控えインフルエンザに罹った受験生を持った親御さんに通用する理屈かどうか、一片の想像力も持ち合わせていないお頭の脳内シミュレーションでは、想定外の騒動が病院で発生することを予想できないのであろう。しかも、何人かの小児科医は、タミフルを使わずに安易に解熱剤や対処療法を行うことのほうが、却って脳症や異常行動を誘発し危険だと警告しているのにである。いや、案外、年末年始の記事のネタを今から仕込んでおこうかという高度な頭脳プレーかもしれない。 いずれにしても、あまりに勧善懲悪的な単純報道が混乱を引き起こすことを危惧してしまうのだ。本当にこのような事件の解決に向けて考えておかなくてはならないのは、国や役所がなぜ対応できないかということではないか。そんなことは高級役人が甘い汁を吸っているからとか仕事をしなくても高給を食むことができ怠慢だから、という階級闘争史観で十派一絡げに批判するだけだが、本当にそうだろうか？例えば、薬の審査や副作用の監視をするのに十分なマンパワーがあるのかということも、この問題を考える上で必要なことではないか。マスコミは小さな政府は無条件に可とするが、日本は既に十分小さな政府である。人口千人当たりの公務員数は、（マスコミが二言目にはお手本にする）米国で７８．４人、イギリスで７８．８人であり、この数には地方公務員や政府企業職員の職員数も含まれている。最も役人が多いといわれるフランスでは８９．７人だ。一方、日本でのこの数字は３３．６人だ。先日、新薬の承認を担当する職員が、米国２，２００人に対し、日本では１９７人しかいないことが（珍しく）報道されていた。 だとすると、薬害の防止のために本当にやらなければならないことは、大臣や役人に土下座させるパフォーマンスを求めることではなく、国民に対して貧弱な審査や情報収集のための体制しかない現状を問題点として訴え、その充実を求めることこそが本道ではないのか？総論として小さな政府（これには疑問符が付くが…）に向けた公務員の削減と、各論として時代や事態の変化に対応できるよう必要となる公務員を増員することは決して矛盾した話ではないはずだし、丁寧に取材して分かりやすく記事を書けば、読者は納得できるはずだ。総論として役人の削減を煽っている以上、いかなる公務員の増員も応援すべきではない、ミスをしつこく追及することが読者を喜ばせる、といった単純な頭脳構造が垂れ流す記事こそ国民にとって「害毒」ではないのか。それとも、総論と各論の違いを、どんなに丁寧に説明しても読者（国民）は理解できないとバカにしているのか？更に、単純マスコミが安易に垂れ流した記事の結果について責任すら問う体制や仕組みも無い。日本は危うい。 |
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「ＴＢＳ『サンデージャポン』の街頭インタビュー 事前に出演依頼」 ＴＢＳが日曜午前に放送しているバラエティー番組「サンデー・ジャポン」の街頭インタビューで、事前にスタッフが特定の男性に出演依頼をしていたことが６日、分かった。ＴＢＳによると、この男性は昨年１２月から今月まで、東京・秋葉原で行った街頭インタビューに４回登場した。１、２回目は偶然に取材したが、その後は番組ディレクターが事前に取材を依頼。とくに３回目（２月１１日放送）は、依頼したにもかかわらず「街行く人」として男性のコメントを紹介していた。 ＴＢＳは「男性の個性にディレクターが魅力を感じたために依頼をした。３回目で“街行く人”と紹介したのは誤解を与えかねないものだったが、発言内容の誘導や金品の授受はしていない」とコメントしている。 （平成19年4月7日 産経新聞） (本間優太郎の考え） 「サンデー・ジャポン」がバラエティー番組というカテゴリに属するものだとは思わなかった。そもそも、「バラエティー」なる番組の定義は何なのか？gooの辞書を調べてみると、 バラエティー-ショー [variety show] 歌・踊り・コントなどを取り合わせた演芸の形式。バラエティー。 三省堂提供「大辞林 第二版」より 歌、踊り、コントなどの演芸ということらしい。成程、確かに歌なら「♪私の彼は左利き～」と出演者が言っても、それは歌の世界、つまり虚構の世界であり、めぐみちゃんに左利きの彼氏がいると誰も思わない。これが、ニュースで女子アナが同じことを言えば、左利きの彼氏がいないと嘘をついたことになるわけだ。バラエティーならお芝居もありなのだから、別に嘘だろうと演出があっても構わないということだ。では、TBSのバラエティー番組にはどんなものがあるかをHPで調べてみると、以下のような番組が相当する（平成19年4月7日現在） ・アイチテル ・明石家さんちゃんねる ・アッコにおまかせ！ ・R30 ・うたばん ・噂の！東京マガジン ・王様のブランチ ・オビラジR ・格闘王 ・学校へ行こう！MAX ・がっちりマンデー!! ・クチコミ ・月光音楽団 ・恋するハニカミ！ ・個人授業 ・Goro's Bar ・サンデー・ジャポン ・さんまのスーパーからくりTV ズバリ言うわよ！ ・世界ウルルン滞在記 ・世界バリバリ☆バリュー ・世界・ふしぎ発見！ ・第二アサ(秘)ジャーナル ・チューボーですよ！ ・デジ＠缶 ・東京フレンドパーク２ ・徳光和夫の感動再会！“逢いたい” ・どうぶつ奇想天外！ ・ドリアンガールズ ・ドリーム・プレス社 ・中居正広の金曜日のスマたちへ ・根津サンセットカフェ ・ネプ理科 ・バース・デイ ・ぴったんこカンカン ・Boot！ ・落語研究会 ・ランキンの楽園（パラダイス） ・リンカーン ・ワナゴナ しつこくHPに載っている番組を全て載せたが、要はこれらの番組なら捏造や虚構があっても、それはお約束の範囲でセーフということになる。そして、問題となっているサンデー・ジャポンもTBSのHPにはハッキリとバラエティー番組として載っているので、別段文句を言われる筋合いのものではないだろう。しかし、この番組のHPを見ると「ニュース･バラエティー番組」と書いてある（http://www.tbs.co.jp/sunjapo/）。ニュースとは報道番組であり、バラエティーとは違って、嘘や演出があっては困る。しかるに、「ニュース･バラエティー」とはいったい如何なる番組なのか？ニュースという言葉を付けて「嘘や演出はありません」としながら、一方でHPではバラエティー番組ですよともいっている。広く放送で出てくる部分では「ニュース(真実）」を強調し、わざわざHPを見に来る物好きには「演芸（虚構）」ですよと表示している、こういう行為を世間では「アリバイ作り」というのではないか？それは言い過ぎというなら、少なくとも「ニュースバラエティー」というのが視聴者には内容の真偽を判断する上で非常に紛らわしい分野であるということはいえるであろう。今回の件で下手な言い訳をするのではなく、番組の最後にこのようなテロップを挟めば大丈夫だ。
これでOKだ。なお、「朝ズバッ」はTBSのHPでは間違いなく報道番組にカテゴライズされているので、捏造はアウトだ。 |
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ＴＢＳ系の情報番組「みのもんたの朝ズバッ！」が不二家の工場が賞味期限切れのチョコレートを再利用していたなどと報じ、不二家が「事実と異なる」と訂正を申し入れていた問題で、同局は１８日の同番組で「誤解を招きかねない表現があった」として、正式に謝罪した。問題となったのは１月２２日の放送。元パート従業員という女性の証言をもとにしていた。同局は１８日の番組で、チョコレートが小売店から再び工場に戻るとした点について、「証言者が伝え聞いた話を引用したもので、事実との確証を得たものではない」と釈明。すでに「正確さを欠いた」と認めている「牛乳を混ぜ合わせた」との報道や、証言者が働いていた時期の説明を怠ったことと合わせて、ナレーションでおわびした。また、アナウンサーが問題となった番組以外にも言及し、「一連の不二家の報道で行きすぎた表現やコメントがあった」と謝罪した。
一方で、証言者に法律家が面談するなどして調べた結果として、捏造（ねつぞう）は否定した。ＴＢＳ広報部は「チョコレートを再利用していたという証言の根幹部分は現在も信用性が高いと考えている」としている。
（平成19年04月18日 朝日新聞） (本間優太郎の考え） どこの記事も似たり寄ったりであったが、TBSの言い分を最後まで詳しく載せていたので、朝日の記事を引用した。珍しく、この朝日の記事には感心した（皮肉ではなく）。少なくともこの記事を読む限り、これを書いた記者なりデスクなりは、TBSの態度に疑問というか批判的であることが分かる。ジャーナリストとして、因って立つべき根拠をしっかりと取材で固めずに報道しながら、「再利用していたという根幹部分は現在も信頼性が高いと考えている」とは無いだろう、と思っていることが伝わってくる記事だ。TBSの態度は、謝罪といいながら下げた頭が上がって、最初よりも踏ん反り返っているようなものだ。大体、この謝罪した時間というのが視聴者を舐めている。みのさんが得意の紙芝居をしながら「潰れてしまえ！」と騒いだのは、この「朝ズバッ」名物の「8時またぎ」の時間だ。謝罪した6時40分の時間帯とは、明らかに視聴者が違うはずだ。なぜなら、夕方の番組なら、ゆっくりと最初から最後まで惰性的に観ている視聴者も多いが、朝の報道番組は、慌しく出勤準備しながら横目で観ているので、1時間も放送時間がずれれば、視聴者が入れ替わってしまう。「誤解を与えた」というのであれば、誤解を与えてしまった相手に対して誤解を解かなければ意味が無いことは、当然であろう。内容といい方法といい、TBSの誠意とやらは全く伝わってこない。すくなくとも、TBSにバラエティは作れても、報道番組を作る資格はないのではないか。一連の不二家報道の対応を見てそう考えざるを得ない。 それにしても、今回の記事は各紙の中で朝日の報道は満点だ。報道機関として、証拠が出せないなら確証ありとはおかしいということの核心をキチンと突いている。だからこそ、いつのまにかうやむやになっているNHKへの政治的圧力問題も、この際だからしっかりけじめをつけて欲しい。 |
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戦後補償裁判では、平和条約や２国間協定の解釈が争われる。国と国が戦争という異常事態に終止符を打つために結ぶ特殊な取り決めで、大半に国民の賠償請求権を互いに放棄することが明記されている。最高裁は、日中共同声明を含むこうした取り決めで「個人が裁判で賠償を求めることは出来なくなった」と解釈。裁判上の賠償義務がないことを相手国が認めている以上、裁判所が自国政府や企業に賠償を命じることは不可能と結論付けた。 だが、たとえ戦争状態を終結させるためとはいえ、国家が個人の権利を完全に奪うことには無理がある。判決は、請求権の放棄が、あくまで裁判で賠償請求する権利がなくなることだとする判断も同時に示している。最高裁は２審判決のうち強制連行の事実や同社の賠償責任を認めた部分は是認した。中国人の連行が国策で行われたとする２審の認定も支持している。原告を敗訴させるだけなら不要とも思えるこの言及からは、自発的解決を促す司法の強いメッセージを読み取ることが出来る。 西松建設を含む「関係者」に向けて異例の付言をしたのも、強制連行の被害実態と、その犠牲の上に立って戦後も発展を続けた日本企業や政府の責任を重く見たからに他ならない。企業側に誠実な対応が求められるのはもちろんだが、政府も「企業の問題」と決め付けず、積極的に問題解決を図るべきだろう。 戦後補償に取り組む弁護士の間には「今後も請求方法を工夫して裁判所に事実認定を求めていく」との声がある。個別の裁判で被害が認定されない限り、自発的賠償の実現は難しいからだ。裁判所が今回の判決を理由に「門前払い」を繰り返せば、訴訟外の救済は望めない。戦争被害を訴える人々の声に耳を澄ますのが、司法の責務といえる。【木戸哲】 （平成19年4月27日 毎日新聞） (本間優太郎の考え） 今日の判決は以前から気になっていたが、極めて常識的な当然の判決が出され、予想通りにマスコミが反応している。戦後の講和条約がどのような意味を持っているかを考えれば、これ以外の結果はあり得ない判決内容で、最高裁まで来るのがどうかしている。しかし、赤線の部分は余計なお世話だ！司法として司法の枠内での仕事をしていれば十分である。衆議院選挙の際の国民審査を気にした訳ではなかろうが、ノイジィ・マイノリティではなくサイレント・マジョリティが今回の判決は支持するから大丈夫だ。そんな金があるなら、日本人のために使ってくれ。 さて、仮に日本人被爆者や空襲の被害者が米国政府相手に国家賠償を求めて相手にされるかどうか、常識的に考えれば今回の結果は理解できるはずだ。でも、このマスコミ連中の反応は、予想はしていたが、何処の国のマスコミかと思ってしまう。文字にはなっていないが、NHKの19時のラジオ第一放送ニュースではウエダとかいう記者も原告が負けたのをいかにも悔しそうにレポートしていた。更に、この「戦後補償に取り組む弁護士」というのも変な連中だ。そんなに、日本人として可哀想なアジアの人々に賠償してあげたいなら、自分たちのポケットマネーで賠償してあげれば良いじゃないか！マスコミもそんなに可愛そうでならないなら社として救済してあげれば良い。「何をバカな、自分達がお金を払う理由など無い！」ときっと言うだろうから、その言葉をそのままお返ししよう、というのが今日の判決だ。毎日新聞は以前、以下のような記事を配信している。 シベリア抑留 第二次大戦後、中国東北部や朝鮮北部などに駐留した旧日本兵ら約６０万人が、旧ソ連によってシベリアを中心とする旧ソ連各地やモンゴルに連行された。最長１１年も森林伐採や鉄道・道路建設の強制労働をさせられ、１割に当たる約６万人が死亡したとみられる。南方で連合国の捕虜となった旧軍人には日本政府から労賃相当額が支払われたが、シベリア抑留の補償は実現していない。帰国後も就職差別などに苦しんだ。現在の生存者は１０万人未満と推定される。 （平成18年12月8日 毎日新聞・東京朝刊） 露西亜が戦争で被害を与えたシベリア抑留者への補償は日本国がやれ！という趣旨であることは疑いない。日ソ共同宣言で露西亜政府への請求ができなくなっているからだ。ならば、今回の原告である中国人への補償は中共政府が行うべきではないか？それが一貫した主張のはずだ。 しかし、さっき書いたような米国政府への賠償請求だが、仮にそんなことをやったとして、果たして日本人原告への支援を買って出る米国内のマスコミや弁護士というのが存在するだろうか？中国や露西亜でもそんな連中が現れるとは到底思えないのだが…ましてや、原告になりそうな外国人を探してまで日本政府相手に裁判を起こそうとした（というか「起こした」）日本人までいる。このマスコミや弁護士も「良い子になりたい優等生」なのかも知れないが、外国人からは、「親切」でも「御人好し」でもなく、「無気味」に見えるのではないか。原告の外国人にしてみれば、利用できるなら利用してやれ、という気持ちで、本音では一片の親近感も抱いていないのではなかろうか？ まあ、そんなことはどうでもいいから、日本がそんなに嫌いなら、とっとと日本から出ていけよ！ |
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アスベスト（石綿）製品メーカーだったニチアス（本社・ 【大島秀利】 （平成19年年5月8日 毎日新聞） (本間優太郎の考え） 石綿による中皮腫の問題についても毎日新聞はしつこく追及をしているという印象を優太郎は受けている。もっと早く発ガン物質である石綿を禁止していれば、こんなにも多くのがん患者の発生は無かったのにと、国の不作為を追及している。石綿自体の発がん性は知られていたが、一方で、その耐熱性に優れ軽量であるという性質から、代替材料が無いことから全面禁止は困難であったともされている。発がん性が問題になるのであれば、工業現場ではそれこそ星の数ほど発がん性のある化学物質を使っているが、極端な話として、その全てを禁止しては産業自体が立ち行かなくなるので、安全対策を進めながら使用しているのであって、一方的に禁止しなかったと責め立てるのは酷ではないかと思うのだ。確かに、中皮腫に罹った患者さんは気の毒だし、安全管理が適正になされていたかの反省は必要だろう。そのこと自体を否定するつもりは無い。予防できるがんは予防するに越したことは無いからだ。では、毎日新聞が同日配信した次の記事はどうだ。 「がん対策推進協：「患者や家族の苦痛軽減」を柱に」 政府の「がん対策推進協議会」（会長、垣添忠生・日本対がん協会長）は７日、「がん患者やその家族の身体的、精神的、社会的苦痛を軽減させる」ことを、国のがん対策の柱の一つとすることで合意した。前回の会議で数値目標の導入を決めた、がんによる死亡率の削減については「７５歳未満の国民のがんによる死亡率を２０１５年までに０５年比で２０％減らす」とした。今月中にもまとめる厚生労働相への答申に盛り込む方針だ。厚労相は答申を踏まえて国のがん対策推進基本計画案を作成し、閣議で決定する。厚労省はこの基本計画案への国民の意見募集を同日始めた。協議会の答申とともに、計画案作成の参考とする。 【須田桃子】 （平成19年年5月7日 毎日新聞） 今後のがん対策を進める基本計画の策定という重要な記事だ。しかし、毎日に限らず、ダイオキシンや農薬、添加物といった科学的には発がんとあまり関係ない（しかし、住民や記者は発がん性を信じている）物質に関する記事、特に、漏れていたとか発見されたという場合の記事の大きさと比べ、この基本計画についての扱いは比較にならないほど小さい。発がん性物質というだけで瑣末な事故物には大騒ぎするくせに、本来のがん対策の本丸となる基本計画そのものについての認識が間違っているのではないか。まあ、その点は今回の本論ではない。では、何が問題と考えているのか？同じくこの内容を報じた次の産経新聞の記事と比べてもらいたい。 「がん死亡率２０％削減 ７５歳未満、今後１０年目標」 これまでの議論の過程では、がんによる死亡率を減らすため「喫煙率半減」の数値目標設定なども検討された。喫煙はがんのリスクを高めるとされており、厚労省は昨年末に国民健康づくり運動「健康日本２１」の一環としても喫煙率削減の数値目標の設定が議論された。しかし、たばこ業界の猛反発で断念した経緯があり、厚労省が今月１８日に提示する基本計画の原案への盛り込みは困難とみられる。 (平成19年5月8日 産経新聞） 優太郎が、何が良いたいかお分かりいただけたであろうか。発がん性のある物質が野放しにされている、それを規制しようとしたら、横槍が入った。このままでは、石綿の二の舞になる可能性があるのではないか、というよりそうなってしまうであろう。石綿にグダグダと紙面を割くのであれば、このタバコの問題が基本計画でもみ消されれば、同じことが起こるということが毎日の記者、というよりはデスクだろうが、理解できていないという証拠だ。もしかしたら、毎日のデスクは喫煙者かもしれない？ それ以上に情けないのが、柳沢大臣だ。これは、毎日新聞が報じている。違うデスクかもしれない。 「喫煙率：数値目標設定に難色 柳沢厚労相」 柳沢伯夫厚生労働相は８日の閣議後会見で、たばこの喫煙率を減らすための数値目標について「数字が個人の振る舞いと関係ないところで取りざたされるのはまずい」と述べ、設定に難色を示した。喫煙率の数値目標は、厚労省が００年と０６年、健康づくりの計画「健康日本２１」などに盛り込もうとしたが、日本たばこ産業（ＪＴ）などの反対で断念した経緯がある。しかし、がん対策基本法に基づき設置された厚労省の「がん対策推進協議会」の議論の中で、国民の喫煙率の半減を目標に掲げるべきだとの意見が出ていた。厚労省の０４年調査では、成人の喫煙率は男性４３．３％、女性１２．０％。 （平成19年5月8日 毎日新聞） 要は、タバコ団体（というか、バックに控えている財務省）に煩い事を言われるので、勝負をする前から尻尾をまいて降りてしまうということだ。そうなると、将来、石綿のように規制のタイミングが遅れたと問題になったと時に責任を取るのは、財務省ではなく厚生労働省ということだ。裏の事情は報じられていないので自発的に降りたのか、降りるように裏から指示が来たのか不明だが、本当に悪いやつは自分の手は汚さないということかもしれない。こういった点こそキチンと経緯なり事実関係を報じて、将来に向けて責任の所在を明らかにしておくことが、真に社会の木鐸としての使命ではないのか。 |
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同市消防局によると、５月１日午前０時５分ごろ、女性患者の長女から「母親が息ができなくなっている」と１１９番通報があり、救急隊員ら計７人が女性のマンションに駆けつけた。この救命士は女性の心肺停止を確認後、医師の指示を携帯電話で受けながら、応急処置としてチューブを口から挿入した。女性は約１時間後、搬送先の病院で死亡が確認され、医師がチューブを抜こうとした際、ミスに気付いた。この救命士は、２００５年８月に資格を取得し、今回の挿管が２例目。「食道と気管を見誤った可能性がある」と話しているという。 （平成19年5月8日 読売新聞） (本間優太郎の考え） この騒ぎはよく覚えている。秋田の救急救命士が違法行為を覚悟で気管挿管し、生存率が3倍も高く救える命を救っていたと連日新聞やテレビで報道がなされ、それを禁止している厚生労働省はけしからんと騒いでいた。結局、世論が後押しする形で、今では、病院が消防から救急救命士を受け入れさせられ、気管挿管の実習を手術患者（説得は病院の医師がしなければならない）を練習台にして受けさせ、一定数をクリアすれば実施できるようになっている。しかし、気になるのは消防庁のコメントだ。同じ内容を報じた朝日の記事でも同じだ。 「救急救命士が医療事故 気管チューブを食道に」 （平成19年5月8日 朝日新聞） そもそも気管挿管とは何かということだが、簡単に言えば気管にチューブを入れて固定する方法で、これなら確実に気管から肺へ酸素などを送ることができるというものだ。心臓や肺の動きが止まってしまった患者を救命するためには、止まった心臓を外から押して血液を送り出す、その血液に酸素を供給するために人工呼吸を行う必要があるが、胸を押し続けているので、患者の体は動いてしまう状況で人工呼吸を行うわけだから、その際に気管に確実に酸素を送り込むために「気道確保」という処置が必要となり、その中の一つの方法がこれだ。この「一つの」というのが肝心な点で、他にもバッグとマスクを使う方法やラリンゲアルマスク、食道閉鎖式チューブといった器具を使う方法もある。物事で１つでなく色々と選択肢がある時というのは、絶対的な方法がなく、それぞれの方法に一長一短があるということだ。したがって、気道確保についてもそれぞれの方法について長所短所があり、気管挿管についても短所があり、それが今回の事件だということだ。つまり、気管だと思って食道に入れてしまうと、生死を彷徨っている患者どころか、元気な人間でも確実に殺してしまう結果になる。困ったことに、解剖学的に気管には元々物が入り難い構造になっていて、そこを無理やりチューブを入れるのがこの方法だ。下手がやると食道に入ってしまう。しかい、「困った」とは言ったが、そうでないと食事をするたびにむせてしまう。チョッと気管に水が入っただけでもゴホゴホとなってしまうのは誰しも経験することだ。要は、原理は簡単だが実際に行うのは難しいというものの典型である。時々、病院の手術室でも失敗して医療事故になる。 さて、そんな危険な方法がなぜ行われるようになたのかということだが、Wikiの記載を引用してみた。 ○日本における気管挿管（Wikipedia） …救急救命士に気管挿管の実施が認められるようになったのは、秋田県の救急救命士が日常的に気管挿管を実施していたことが契機となっている。秋田県の救急救命士は心肺停止状態の患者を救いたい一心で違法と知りながら気管挿管を日常的に行っていたが、医師法違反であることが指摘され、大きな問題となった。しかし、秋田県における心肺停止患者の救命率が他県よりも高いことが判明し、気管挿管が救急救命の現場で高い有効性を示すことが注目されるようになった。 アメリカの大学でWikiの内容を確認せずにそのままレポートに書いて出したら、その内容が誤っていて落第させられた、というのが以前に報道されていたが、この件も引用丸写ししたら落第だ。秋田の事例は、その後関係する医学関係の学会が調査して次のような報告書を出している。 http://www.jaam.jp/html/report/report-akita030716.htm ＜まとめ＞ 今回、４学会合同調査会が、 調査をしてみたら、報道されていた秋田の高い救命率は捏造であり、事故も起こしていたというのだ。こんなことも検討せずに救急救命市に気管挿管を認めたということだ。しかも、消防庁は「事故など聞いたことも無い」とトボけているが、ネット社会を甘く見てもらっては困る。以下は、消防庁自身が公開している議事録だ。キーワードでググれば直ぐ出てきた。 「救急救命士の業務のあり方等に関する検討会」（平成14年4月17日） http://www.fdma.go.jp/html/new/140517kyuu1.htm 「AHA心肺蘇生と国際化（2000年のアメリカ心臓学会のガイドライン）」の117頁をご覧になりますと、気管内挿管に対するプレホスピタル・ケアの問題点等が一部、右側の段絡の下から６行目、「気管挿管を何度も反復したり、挿管失敗は心停止の予後に悪影響を及ぼすであろう。症例数が少ない場合や挿管の機会に恵まれないイマージェンシーメディカルサービスシステム下では、挿管失敗率は50％にもなると言われている」。この挿管の失敗というのが、先ほどどなたかもおっしゃいましたが、ほかのラリンゲアルマスクとか食道閉鎖式エアウェイとこられて、致死的になるのです。言葉は悪いですが、完全に殺してしまう格好になります。そこのところを十分に注意していただきたいという気がいたします…「医師たちは、救急部に到着したときに、唖然とするほどの25％の患者（108人中27人）に気管チューブが不適切に挿入されていることを発見した」というようなアメリカのメディカルコントロールが、十分に行われて顔の見える関係でやっているアメリカですら、こういう状況であります。 ここまで議論していて「聞いたことが無い」と言えるのか？役所も役所だが、マスコミもマスコミだ。騒ぐだけ騒いで世論とやらを喚起し、制度を変えさせておいて、その検証は一切行っていないということだ。同じことは、規制緩和、公務員の定員削減、官から民へ、市場原理主義、競争原理主義の導入…などなど、数え上げれば限が無い。今回の気管挿管の事件もその一つだと思うのだ。天下りや政治資金の問題では、「当事者に自浄能力は無い！厳しく規制し厳罰で臨め！」とマスコミは騒ぎ立てるが、情緒的、無責任な報道を繰り返し、あとは野となれ山となれといった姿勢を野放しにしている彼らに自浄能力を云々する資格は全く無いと優太郎は思うのだ。 |
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減少し続けていた麻疹（ましん）（はしか）の患者が大都市を中心に増加の兆しを見せている。最悪の場合、脳炎や死亡に至ることもあるだけに、油断せずに予防接種をきちんと受けておくことが必要だ。はしかの患者数は推計で現在、年間十万－二十万人、うち十数人以上が亡くなるといわれる。患者数は長期的には減少してきたが、ことしに入り増加傾向に転じた。厚生労働省は、十五歳未満の患者は全国三千カ所の小児科、十五歳以上は四百五十カ所の基幹病院からの定点報告をもとに全国動向を把握している。それによると四月二十二日までに十五歳未満で二百八十二人、十五歳以上で百二人が報告され、この十年間で最高だった二〇〇一年を超える勢いだ。特に首都圏や関西など大都市圏が多く、 こうした増加の背景にあるのは、わが国のはしか対策の遅れだ。 はしかウイルスは空気感染するなど感染力が強い。感染すると十日ほどの潜伏期間のあと高熱、発疹（ほっしん）などの症状が出る。多くは自然治癒するが、ほぼ０・１％が脳炎を患い、その約１５％が亡くなる。知能低下などの後遺症を残しやすい。発症しても対症療法しかなく、ワクチン接種が最大の防御策だが、一九七八年から始まった予防接種は一歳から七歳半までの間の一回だけを努力義務としており、しかも接種率は９０％前後にとどまってきた。さらに接種が一回だと数％の人は十分な免疫力が得られないという。いま発症しているのは、こうした未接種や不十分な免疫力の人々とみられる。環境が清潔になり、以前のように自然感染して免疫力が強化される機会が減ったことが患者数を増やしていると専門家はみている。ワクチン接種の有無は母子手帳、免疫力の程度は医療機関での抗体検査で確認できる。不安があればワクチン接種を受けるよう厚労省は積極的に呼びかける必要がある。他の先進国並みに、厚労省は昨年四月から一歳、小学校入学前の二回接種に強化したが、まだ二回目の接種率は低い。厚労省は二回接種の重要性を国民に繰り返し伝えなければならない。 既にはしか制圧に成功している米国などで、日本人から感染した例が相次いだことから「はしかまで輸出するのか」とかつてわが国は非難されたことがある。今の流行拡大にしっかりと歯止めをかけ、不名誉を返上したい。 （平成19年5月10日 東京新聞） (本間優太郎の考え） 少し長いが、マスコミの無責任体質を示す不滅の金字塔として記録に残すため、恥知らずな全文を引用させていただいた。状況をご理解いただけるよう資料をWikipediaから引用する。 「麻疹・風疹混合ワクチン」 1988年から、麻疹・流行性耳下腺炎・風疹混合ワクチン(新三種混合ワクチン、MMRワクチン)の接種が始まった。しかし、ムンプスワクチンによる無菌性髄膜炎の発症率が予想外に高かったため、そのことが問題とされて1993年にはMMRワクチンの接種は中止された。このことには薬害エイズ問題などで薬の副作用に対する社会的関心が高まっていた時期であること、薬害問題が起こった際に厚生省(現:厚生労働省)がマスコミ等から厳しく責任を追及されたことが影響しているものと考えられる。 このような背景から、ある程度の副反応は必ず伴うワクチン接種を危険視するような論調や、副作用は自然にかかる病気よりも危険である、という偏った認識も多く見られ、その結果日本の感染症予防行政は他の先進諸国と比べて大きく遅れをとっている。 出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 先のコメントでWikiをそのまま引用する危険性は指摘しておいたが、十数年間前の騒ぎなので覚えている人は覚えているだろう。優太郎の記憶の範囲でこの記載に基本的な事実関係は間違いないと思う。薬害エイズの問題で四苦八苦している厚生省を、「溺れている犬の頭を叩く」ノリで予防接種問題についてもしつこく追及して、廃止に追い込んだのは、マスコミ自身ではないか！それの結果が今日の大流行だ（予防接種を廃止すれば、現在の中学生や小学生が犠牲になるのは当時から分かっていたはずだ！この年代の子供は、やはりマスコミがノリで導入を促した「ゆとり教育」の犠牲者でもある。この年代は、マスコミのせいで教育もワクチンも貰えなかったのだ）。先進国からも、日本は麻疹の蔓延国として問題視され、留学の際などに予防接種証明が無いと受け入れをしてもらえないこともある。 「わが国のはしか対策の遅れ」だと！！冗談も休み休み言え！お前ら全員、土下座して流行地域の患者さんに謝罪して賠償するのが筋ではないか！これまで散々に犠牲者が出たと他人の責任を追及してきたのはマスコミではないか！それなら、自分達が報道してきた内容で被害が出たのであれば、これまで他人に要求してきたようにやってみせろ！せめて、自分達の報道にも責任があったと認めるべきだろう。また「副作用は自然にかかる病気よりも危険である、という偏った認識」という部分も、今日のイレッサやタミフル騒動の直接的な引き金になっている。 実は一昨日(5月8日）のズームイン・スーパー（「朝ズバッ」はもう観ない事にしました）辛坊さんのコーナーで、辛坊さんが、現在のはしかの大流行について北朝鮮以下の状況（少なくとも国外に出てくる人間は予防接種は受けている）であり「当時のマスコミが予防接種の追及をしたことも原因」だという趣旨のことを発言しており、マスコミにもこういった誠実な人がいるものだと感心した矢先、今日の記事をみてブチ切れてしまった。この件について多くを語る必要はない。じっくりと、この恥知らずの社説と引用したWikiの内容を見てほしい。それだけだ。 しかし、今回はあまりに酷い記事なので切れてしまい、東京新聞には多少言い過ぎたかもしれない。そこで、日本の麻疹の大流行と北朝鮮以下の感染症予防行政の遅れについては、こんな共犯者もいるということ付け加えておいてあげよう。 http://www.shugiin.go.jp/itdb_shitsumon.nsf/html/shitsumon/a154190.htm |
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編集委員・田辺功 ３月１０日（土）東京 「マスコミもひどい」と高本真一・東京大医学部教授（６０）。専門は心臓外科で、日本心臓血管外科学会の理事もしている。 ０２年１１月、男性（２９）の大動脈弁の難しい手術をした。半月後の１２月初め、ICU(集中治療室)で異変が起きた。患者は子どもの時に２回、東大病院で先天性心臓病の手術を受けていた。その手術後に発達した特異な肺の血管からの出血だった。動脈をコイルでふさいだり、最先端の人工血管を使ったり、何度も回復を試みたが、患者は亡くなった。医療ミスとは考えていなかったが、家族側から証拠保全の要求があり、１１月の手術のビデオも提出した。１年後、民放テレビで医療ミスと報道された。遺族は「危険率５％といわれ、安全だと思っていた」などと話した。「万全を尽くしたが助けられず、残念だった。手術前も後も十分説明したつもりだが、誤解があったようだ」 納得できなかったのは、１０時間もの手術ビデオが編集され、笑い声や、「これ穴があいているから」「ヤバイよね」などの会話が放映されたこと。手術ミスで血管に穴をあけながら笑っている医師たち、という印象を与えた。「緊張をほぐすため、手術中に冗談をいったりする。穴は吸引のためチューブにあけたもの。健康番組に限らず、テレビは真実を伝えていない」と高本さん。 ０２年１０月、 （平成19年5月10日 朝日新聞） (本間優太郎の考え） 最近、気のせいか朝日新聞の内容が少し以前と比べマシに見えるようになった（一方、その分は毎日新聞が頑張っているように感じている）。いずれにしても、一連の不祥事や、ネット上の掲示板、SAPIOなどの雑誌での朝日叩きの影響で売り上げが激減し、更正してまともな新聞社になろうとの動きが内部でも始まったのか、あるいは、隣地にある国立がんセンターで「がんの摘出」治療でも受けたのかは定かではないが、良いことだと思う（以前、酷い記事を連発していた頃には、都営大江戸線 褒めているのか、貶しているのか分からなくなってきたが、少なくともこの記事は良い出来だ。事件物ばかりを追い続け、責任追及型の記事ばかりでは日本の医療は良くならないと素直に反省している。是非とも、良い医療ができる環境になるよう頑張って欲しいものだ。 |
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かつて、麻疹（ましん）（はしか）は乳幼児の病気と考えられていた。その状況が変化している。今シーズンの流行の特徴は１０代、２０代の患者が目立つことだ。集団感染で全学を休講にした大学もある。小・中・高校でも学級閉鎖や休校が相次いでいる。はしかの流行は、毎年４～６月にピークを迎える。今後も油断はできない。はしかは麻疹ウイルスの空気感染や飛沫（ひまつ）感染で起きる。感染力が非常に高く、同じ部屋にいただけでも感染することがある。高熱やせきなど、風邪に似た症状が出た後、全身に赤い発疹が出る。身近な病気だが、脳炎や肺炎の合併症で死亡する人が毎年いる。患者数は年間１０万～２０万人規模、死亡率は０．１％程度といわれ、侮れない。一度かかると終生免疫が得られる。しかし、初めから感染を予防するにはワクチンを接種するしかない。ただ、１回接種しても抗体ができない人が数％いる。抗体ができても発病防止には不十分だったり、年を経るにつれて抗体が減ってしまう場合もある。 日本では７８年からワクチン接種が義務付けられたが、９４年には努力義務に変わっている。今シーズンの流行の背景には、はしかにかかったことがなく、ワクチン接種も受けたことがない人や、接種していても抗体が十分でない人の感染があると考えられる。以前は、抗体が不十分でも、周りの患者のウイルスに触れて免疫が増強される効果があった。患者の減少で、そうした機会が減ったことも要因と考えられる。同様の現象は、かつて米国でも起きたという。専門家は、はしかにかかったことのない人や、ワクチンを接種していない人に、早めの予防接種を勧めている。十分な免疫があるかどうか気になる人は、抗体検査を受け、予防接種の必要性を確かめた方がいい。厚生労働省は昨年６月から、はしかのワクチン接種を１回から２回に変更した。１歳の時と小学校入学前の１年間の定期接種が努力義務となっている。２回接種により、１回では免疫ができなかったり、免疫が落ちてしまった子供の免疫が高められる。 米国は２回接種の徹底ではしかの「排除（根絶に近い）」に成功した。その米国から日本は「はしか輸出国」と批判を受けたことがある。韓国も排除達成を宣言しており、日本は後れをとっている。感染防止には９５％以上のワクチン接種率が必要といわれるが、０６年度の接種率は１歳児で８割強。２回目の接種率は今のところさらに低い。２回接種の重要性をもっと広報した方がいい。 副作用を恐れる人がいるのも確かだが、ワクチンによる脳炎の発症率ははしかにかかった場合に比べてずっと低い。世界保健機関（ＷＨＯ）は１２年までに、日本を含む西太平洋地区ではしかの「排除」をめざしている。今回の流行を機に、日本もはしか「排除」への機運を高めたい。 （平成19年5月18日 毎日新聞） (本間優太郎の考え） 先ず、一言… お前が言うな！！ はしか（麻疹）については、二つ前に恥知らずの東京新聞の社説を紹介したが、ここ数日だけでもろくでもない社説や報道のオンパレードだ。このはしかの流行の原因は、予防接種が強制から任意に切り替わり予防接種を受けていない人口が増えたことにあり、予防接種を受けていない年代（中高大学生）に流行が集中しているのが何よりの証拠だ。しかるに、マスコミが引っ張り出してくる識者の意見は、「麻疹の流行がなくなったので自然免疫が獲得できなくなった」というものばかりだ。本当に「識者」がそんなことを言っているのか、はなはだ疑問だ。「あるある大事典Ⅱ」でも出演した学者さんが、言ってもいないことを流された、とか一部の発言だけ大きく取り上げられた、とか後になって言っていたが、今回引っ張り出された「識者」の皆さん、まさかこんなページを見ているとは思わないが、このままだとあなたたちも「あるある大事典Ⅱ」の学者と同レベルに思われますよ。 こんなこと、チョッと考えれば直ぐにおかしいと子供でも思うはずだ。米国や欧州、韓国でさえも予防接種の強制で麻疹を完全に押さえ込んでいる（したがって、これらの国では、麻疹の流行もなく自然免疫も獲得できない）ということも報道されているのだから、日本で麻疹の流行が繰り返されるのは、麻疹の流行が無くなったからではなく、予防接種の強制をしなっくなったからに決まっているではないか！逆に、これらの国では自然免疫を獲得する機会が無くなっているから、野生の麻疹ウイルスを持ち込まれてしまうと大変危険なことになる。せっかく多額の税金を使って麻疹を駆逐したにもかかわらず、ウイルスを持ち込まれては叶わない。このままでは、麻疹汚染国の国民として日本人の入国拒否すら起こりかねない事態なのだ（事実、留学を拒否されるケースも多い）。 そんなことはどうでも良いが（本当は良くない）、問題は、マスコミの連中が以前に予防接種を廃止追い込んだことについて「やばい！」と思っているだろうということ、それゆえにそのことを隠蔽しようとしているのではないかということだ。冷静に考えれば、優太郎がチョッと考えれば分かるようなことを、インテリのマスコミ関係者が理解できない訳は無いし、取材で聞いて回れば、本当の識者からは予防接種の強制を止めたことが麻疹流行の原因であると意見を聞いているはずだ。「そんなことは、お前のような藪の根も葉もない下らない憶測だ！」というのであれば、論より証拠、「麻疹」、「予防接種禍」をキーワードに、グーグルでもgooでも構わないから検索をかけてみれば、予防接種廃止論から現在の流行の原因についてまで、山ほど証拠が出てくるであろう。強制接種を止めたことに言及したのは、読売TVの辛坊さんだけだが、先日の同番組では別のアナウンサーが自然免疫の低下だけを話し、その横で辛坊さんは黙って聞いていた（こころなしか、その顔が苦々しく見えたのは自分だけだろうか…もしかしたら、マスコミが過去の報道内容の責任を問うようなことを言ったと上層部に叱責されたのではないだろうか）。一つくらいそのような意見が出ても良さそうなものだが、全く出てこない。そして一方では、強制接種の中止の問題について疑問を投げかける意見がインターネットでは踊っているのにである。だからこそ、意図的にその点は触れないよう触れないようやっているとしか考えられない。それだけでも許せないのだが、今日の毎日の社説は、自分達が「予防接種禍」とキャンペーンを張って潰したことには触れず、多少の副作用はあるが予防接種の重要性を広報しろだと、ふざけるな！ ３５００万人に投与して千人にも満たない行動異常が出たタミフルを全面禁止しろだの、がん患者の最後の希望であるイレッサを使うなだとか、当時は使わなければ民事で訴えられていたフィブリノゲンもしつこく「薬害だ！薬害だ！」と責任を追及している毎日新聞が、「副作用を恐れる人がいるのも確かだが、ワクチンによる脳炎の発症率ははしかにかかった場合に比べてずっと低い」だと！今更お前らごときが偉そうに「リスク・ベネフィット」を人に説く資格があると思っているのか？さっさと、頭を丸めて麻疹患者さんに反省と謝罪してこい！ と書き込んだが、今朝（5月20日）のTBS(毎日新聞系）のサンデーモーニングではしかが取り上げられた。世界各国でははしかの予防接種を強制し強力に対策に取組んでいると紹介した後、わが国では過去の強制接種が任意接種に切り替えられたことを受けて、毎日新聞解説者・岸井成格が、あろうことか次の発言… 「はしか流行」 毎日新聞解説者・岸井成格：「（予防接種を止めた国は）危機意識が薄いんじゃないのか！」 （平成19年5月20日 TBS/サンデーモーニング） この解説者とやら、どんな経歴かを調べると、 岸井 成格（きしい しげただ、男性、1944年8月22日-） 毎日新聞東京本社特別編集委員。21世紀臨調運営委員。早稲田大学客員教授。日本ニュース時事能力検定協会理事長。東京都出身。慶應義塾高等学校、慶應義塾大学法学部を卒業後、毎日新聞社に入社。熊本支局を経て、政治部に勤務。ワシントン特派員、政治部副部長、論説委員、社長室委員、政治部部長を歴任。その後、編集局次長、論説委員長などを経て、現在に至る。 出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 若い記者なら知らないこともあるかもしれないが（その容貌から絶対にないとは思ったが）、毎日新聞と共に歩んできた解説者が、自分達がキャンペーンで強制接種を潰したことを忘れたとでもいうのか？挙句の果てに、「危機意識が薄い」だと！？予防接種をやっている現場では、親御さんに何故任意接種になったかを医師は聞かれているが、その際には必ず「マスコミが薬害だと大騒ぎして廃止に追い込んだんですよ。」と言っている。10年やそこらの前の話だ皆覚えている。自分達が視聴者を簡単に誘導し、騙せると思うのは、そろそろいい加減にしたらどうだ。何様のつもりか知らないが、あまり世の中を舐めるんじゃない！あるあるや朝ズバ、サンデージャパンの次になりたいようだ！ |
（平成19年5月18日更新）